不足するDX人材を確保・育成する方法

企業でDXを推進するためには、DX人材が必要となります。そこで、DX人材に求められる要素や、人材を確保するためにはどのような方法があるのか、といった点について解説します。

DX人材に求められる要素

企業のDXを進める上では、まずDX人材の確保が非常に重要なポイントとなってきます。そこで知っておきたいのが「DX人材とはどのような人材なのか？」という点。ここではDX人材に求められる要素を見ていきましょう。

IT・デジタルに関連する知識

まずITやデジタル技術に関連する知識が必要となります。例えばAIやディープラーニング、クラウド、ビッグデータといった技術に関して知っておくことも求められるとともに、国内・海外の状況や新しく出てくる技術をキャッチするといったスキルも必要になってくるでしょう。単に知識として知っているだけではなく「DXの目的」や自社にとってDXを推進する意義はどのようなところにあるかという点をしっかりと把握することも求められます。

さらに、DXのテーマとして「レガシーシステムからの脱却」が挙げられるケースも多くあります。そのため、過去の技術や仕組みに関する知識も持っておく必要があるでしょう。

データサイエンスに関する知識

データサイエンス分野に関する知見を持っていると、統計学をはじめとするさまざまな分析手法を用いてデータを有効活用できます。さまざまなデータを効率よく集め、正確・スピーディーに分析を行ってビジネスに活かせれば、企業の競争力向上にも繋げられると考えられるのです。

システム・サービス設計に関する知識

社内のDX化を担うと考えられるエンジニアやプログラマー、アーキテクト、UXデザイナーといった職種には、システムやサービスの設計に関する知識が必要となります。DXの推進はもちろんですが、サービスの浸透・定着を目指すためには、ユーザーに寄り添う点を大切にした設計やデザインが欠かせません。

プロジェクトマネジメントに関するスキル

DX推進を担う職種の中で、ビジネスプロデューサーとビジネスデザイナーに求められるのは、プロジェクトを遂行していくためのマネジメントスキルといえるでしょう。

ここで必要となってくるのが、スケジューリングや人材管理、コミュニケーションに関するスキルなど。さらに、上記の職種に限らず現場で活躍するエンジニアもマネジメントに関するスキルを持っていることで仕事に役立てられるはずです。

DX人材が不足する理由

現在、DX人材が不足しているといわれていますが、その理由は少子高齢化が一つの原因となっています。日本の労働人口は徐々に減少している中で、各企業がDXを推進したいと考えている状況であることから、DX人材を奪い合う状況となっています。

このような状況からそれぞれの企業では、どうDX人材を獲得していくのかを検討していく必要があると考えられます。

DX人材を確保・育成するための方法

企業で活躍するDX人材を確保・育成していくためにはさまざまな方法があります。大きく分けて下記の3種類の方法が考えられますので、どのような方法があるのかをチェックしておきましょう。

新卒採用・中途採用によって獲得する

DX人材を新卒や中途で採用する、という方法が考えられます。この方法がもっともシンプルではあるものの、実現するには非常にハードルが高くなる場合もある点に注意が必要といえます。

採用を行う場合に大切なのは、さまざまな職種があるDX人材の中でどのような人材を採用したいのかといった点をしっかりと企業側が設定しておくという点です。この部分を明確にできないと、求職者に対しても業務内容の魅力をうまく伝えられず応募がなかなか来ないといった状況に陥ってしまいます。

そのため中長期でのプランが具体的となっており、求められるスキルなどが明確になっている場合にはDX人材を新卒または中途で採用できる可能性もあるといえるでしょう。

人材育成を行う

すでに社内にいる人材の育成を行うという方法もあります。ただし、この方法で注意しなければならないのは、中長期的に考える必要がある点です。そのため、すぐにDXを推進したい場合には向かない方法であることを念頭においておく必要があるでしょう。

無理に育成を行おうとすると、担当者には大きな負担がかかる上にプロジェクトが立ち行かなくなってしまう可能性もあります。育成を行いたいと考える場合には、長期的な育成プログラムの検討が大切です。

また、プロデューサーなどプロジェクトの推進を担う役割については社内での育成を行い、設計や構築については外部に委託する、というのもひとつの考え方です。

外部人材を活用する

上記で少しご説明していますが、外部の人材を活用してDXを推進する方法もあります。例えば業務請負を行う会社や、フリーランスのエンジニアなどの人材を活用するという方法です。

外部の人材を活用する場合には、DXに精通しているかどうか、また納期やコストなどが妥当かどうかをしっかりと確認し、総合的に判断することがポイントとなってきます。