当サイトが厳選したDXコンサル会社46社の中から、ここではフューチャーアーキテクトについて詳しくご紹介します。提供しているDXコンサルの概要、得意としている分野や各分野サービス内容などをまとめましたので、ぜひ参考にしてください。経営・業務・ITの三位一体型のDX支援を推進するITコンサルティング会社です。
フューチャーアーキテクトは、2016年4月に設立されたコンサルティング会社。フューチャー株式会社からITコンサルティング部門が事業を承継する形で、新たに設立された専門コンサルティング会社です。
主要業務は、ITを武器にした「課題解決型」のコンサルサービス。クライアント企業が抱える経営上の課題をクライアント視点で共有し、かつクライアントが行っているビジネスの本質を理解した上で、専門的な立場から実践的なソリューションを提案しています。
DX推進の支援は、フューチャーアーキテクトが専門的に提供しているサービスの一つ。ビジネス問題、データ利活用、デジタルマーケティング、ツール導入、DX人材の育成など、様々な視点から漏れのないDX推進を支援しています。
どのような規模の企業にでもコンサルサービスを実施していますが、特に大企業への支援実績には目を見張るものがあります。
多くの企業、多くの業界でDX推進が図られている中、ビジネス環境における変化のスピードは、かつてないほど急速なものとなっています。同時に、業界の垣根を超え、経営・業務・ITが三位一体となって改革を進めるべき時代へと突入しています。
フューチャーアーキテクトは、これまで金融・流通・製造などの幅広い業界で培ったノウハウを結集させ、現代ならではの環境に置かれた各企業のビジネスをサポート。業界横断型でクライアント主体の戦略策定を行うグループを編成し、ビジネスコンサルティング専門のコンサルタントがクライアント企業の内部に入り込んで力強いサポートを推進します。
また、DXを実現するためには、将来を見据えたビジネスモデルを再設計するための人材、およびIT技術を実装させるための人材なども必要。フューチャーアーキテクトでは、DXを継続的に自走で進化させ続けられるよう、人材育成・組織育成にも力を入れています。
DX推進が叫ばれる中、フューチャーアーキテクトが特に力を入れて支援しているテーマの一つがデータの利活用。これまで大企業を中心に多くのデータ利活用システムの構築を支援し、各企業における業務効率化や市場開拓などの様々な実績へとつなげていきました。
一例を挙げれば、某・大手ガス販売会社で構築したビッグデータ活用システム。IoT検針デバイスから得られる時間単位のガス使用状況データと、IoTデータ収集基盤から収集されるビッグデータを、人が行う現場での業務と連携させることで、メーターの無人検診が集金につながる仕組みを構築しました。また、同じシステムを活用することで、ガス栓の遠隔自動開閉やガスの微小漏洩の感知なども実現しました。
一般にマーケティング戦略に活用されることの多いビッグデータですが、フューチャーアーキテクトでは、この事例のように自社業務の効率化や既存顧客管理の最適化など、ビッグデータの利活用の可能性を拡大しています。
基幹系システムを中心としたトータルマーケティングシステムの構築など、小手先の技術や方法論ではなく、レガシーシステムからの脱却を含めた基幹的なデジタルマーケティングソリューションを提案するのが、フューチャーアーキテクトの特徴。過去、大企業を中心に基幹システムの改変を絡めたデジタルマーケティング支援を数多く行い、業界注目の数々の実績を上げてきました。
一例を挙げれば、某・大手化粧品会社において、ECや店舗、コールセンター、FAXなどの様々な販売チャネルを一元的に、かつリアルタイムで管理できるトータルマーケティングシステムを構築。顧客情報をダイレクトに収集したり蓄積したり、また独自の手法で分析したりなど、顧客ごとに最適な販促施策をスピーディに実施することが可能となりました。施策評価は自動化されているため、仮説検証サイクルは短縮されます。
フューチャーアーキテクトでは、特定の業務、または全体の業務の効率化等に貢献するツールやシステムの導入に関して、これまで積極的に多くの企業を支援してきました。支援の中心は大手民間企業ですが、近年では、人手不足等も背景に地方自治体からのツール導入支援依頼もあるようです。
フューチャーアーキテクトが最近行った地方公共団体向けの支援は、役場内の子供支援室と高齢者福祉課の主要業務に対するシステム導入の提案。AIを活用したOCR（光学的文字認識）とRPAとを連携させ、紙帳票の読取やデータ入力等の自動化を目指し実験を行いました。
実験の結果、対象となった業務に関し、時間にして約20%の削減を実現。この実験結果を受け、同自治体役場では、さっそく子供支援室と高齢者福祉課でシステムを実装。すでに運用が開始されています。